昨日から、全国各地で記録的な大雪が続いています。
交通の乱れや物流への影響、日常生活の不便さを、多くの人が実感しているはずです。
天気予報で事前に警戒が呼びかけられていたからこそ、「備える」行動を取れた人も多かったと思います。
一方で、地震についてはどうでしょうか。
揺れるまで気づかず、起きてから初めて知る。
それが当たり前だと思われがちです。
2026年1月下旬から2月上旬にかけて、関東地方では震度1〜2程度の小規模な地震が断続的に発生しています。
大きな被害はなく、ニュースでも小さく扱われることがほとんどですが、「最近やや多い」と感じた人もいるかもしれません。
実はその裏で、揺れとしては感じられないごく微弱な振動が、地面の奥で記録されていました。
本記事では、この期間に埼玉県南部・鈴谷観測点で観測された前兆波と、その後に実際に発生した地震を、時系列で正確に整理します。
天候の変化に前触れがあるように、
地震にも「揺れる前のサイン」が存在するのか。
あくまで観測データと発生事実の対応関係を記録した今週の地震レポートです。
1月26日の前兆波と1月31日の地震
まず、2026年1月26日11時52分、鈴谷観測点で前兆波が1回観測されました。
・持続時間：48秒
・周波数：12.3Hz、10.1Hz
・最大振幅：20mvp-p
この前兆波は、過去の解析事例からM4前後の地震に対応する典型的なパターンを示していました。
その後、1月31日に
茨城県沖 M4.1、深さ40km、鈴谷からの距離119km
の地震が発生しています。
発生時期・規模・距離はいずれも想定範囲内であり、この前兆波は1月31日の地震に対応するものと判断されています。
1月30日の前兆波と2月初旬の地震
次に、1月30日10時29分、再び鈴谷観測点で前兆波が観測されました。
・持続時間：58秒
・周波数：13.3Hz、10.4Hz
・最大振幅：106mvp-p
この前兆波については、
2月5日±5日
埼玉県南部直下 M4クラス
鈴谷での震度2〜3
という予想が示されていました（発生確率80％）。
しかし、その後の経過を検証すると、2月3日に
茨城県沖 M4.8、深さ50km、鈴谷からの距離156km
の地震が発生しています。
当初は直下型を想定していましたが、赤色の加速度波形が非常に大きかった点から、関東フラグメントの影響を受けた広がりのある地震と判断されています。
2月2日〜5日にかけての前兆波と地震発生
続いて、2月に入ってからの解析です。
① 2月2日 11時23分の前兆波
・持続時間：62秒
・周波数：11.8Hz、10.3Hz
・最大振幅：32mvp-p
この前兆波の後、2月5日に
千葉県北東部 M4.4、深さ70km、鈴谷からの距離73km
の地震が発生しています。
② 2月3日 14時1分の前兆波
・持続時間：15秒
・周波数：19.8Hz、17.2Hz
・最大振幅：30mvp-p
その後、2月7日に
茨城県南部 M4.1、深さ80km、鈴谷からの距離36km
の直下型地震が発生しました。
埼玉県南部の鈴谷での震度は1で、揺れは小規模でした。
③ 2月5日 10時6分の前兆波
・持続時間：56秒
・周波数：11.6Hz、10.5Hz
・最大振幅：20mvp-p
この前兆波の後、2月8日に
茨城県沖 M4.8、深さ20km、鈴谷からの距離210km
の地震が発生しています。
今回の2週間の解析結果の整理
2026年1月下旬から2月上旬にかけての解析結果を整理すると、以下の点が確認できます。
・複数回の前兆波観測後、数日以内に地震が発生
・地震の規模は概ねM4〜M4.8
・想定した発生時期・距離レンジと大きな乖離はなし
・広域巨大地震を示す兆候は観測されていない
高島式地震予知情報は、こうした前兆波の観測結果をもとに、地震発生前の兆候を事前に知らせることを目的として、無料で配信しています。
地震を断定的に予言するのではなく、「揺れが起きる前に注意すべき状態に入った可能性がある」という情報を共有することで、読者が備えや安全対策を考える時間を確保するためです。
本記事は、その検証の一環として、前兆波と実際に発生した地震を時系列で整理した記録です。
この積み重ねによって、地震発生前の地盤挙動をどこまで把握できるのかを、現実的な視点で検証していくことが重要だと考えています。
高島式地震予知のビジネスとしての可能性
高島式地震予知は、研究用途にとどまらず、防災・減災分野における実用的なビジネス展開が可能な技術だと考えています。
具体的には、次のような活用が想定されます。
・ 自治体向け：防災判断や注意喚起の補助情報
・ 企業向け：BCP（事業継続計画）における警戒レベル運用
・ インフラ事業者向け：点検・巡回の前倒し判断材料
・ 保険・不動産分野：リスク評価の補助指標
・ 一般向け：前兆波に基づく情報配信サービス
本前兆波観測技術はすでに特許化されており、実測データに基づく地震予知という点で、既存の地震情報サービスとは異なる価値を提供できます。
お問い合わせ先
技術提供、共同研究、実証実験、事業化の相談など、内容は問いません。
前兆を「備え」につなげる仕組みを、現実的に構築していくことを目指しています。
【関連リンク】
◎ 高島式地震予知の解説記事一覧：https://liquiddesign.co.jp/category/blog/earthquake/
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